「データや統計」の記事一覧

生命保険会社が、「がん保険を勧誘する際のセールストークに日本人の2人に1人はがんになり３人に１人はがんで死ぬ」というセリフがあります。

これは真実なのかどうかを調べてみました。

日本人の2人に1人はがんになる！

日本人の２人に１人はがんになる！と言われると恐ろしいですね。すぐにがん保険に加入し、毎年の健康診断にがん関係の診断を加えたくなります。

では、これは本当なのでしょうか？言葉だけが一人歩きして、２人に１人ががんになるや２人に１人ががんで死ぬと言わることもあります。

結論は、確かに日本人の３人に１人はがんで死にます。でも、ここには数字や言葉のトリックが隠されています。そこを見ていきましょう。

日本人の死因Top10

厚生労働省が公表している日本人の死因Top10です。平成20年度の調査では、がんの割合が一番高く30％になっています。

「がんによる死亡率の統計、日本人の2人に1人はがんになる？」の続きを読む

201３年４月以降の新規保険の契約から保険料は値上げの方向です。

保険金を運用して利益を得る予定利率が下がることが主な要因です。

値上げの原因：予定利率の引き下げ

予定利率は、金融庁が示す標準利率を目安として決めます。

その標準利率が、来年の４月から年1.5％から1.0％に12年ぶりに下がり、実際に運用して得る利益と、契約者に約束する利率の予定利率とが「逆ざや＝損失」となることで保険料引き上げが検討されています。

日本の金利推移

日本の基準金利の一つ、１０年国債金利の１％割れが長く続いていますので、生命保険会社の運用利益が悪化していることが原因です。

「生保の保険料値上げ：予定利率引き下げ」の続きを読む

保険料として支払われるお金のうち、何割が純粋な保険料で何割が経費なのかは気になるところですね。

特に予定利率という生命保険の運用益は、保険料から保険会社の経費を除いたお金に対して利率を掛けますので、原価率（経費率）について知りたい方も多いと思います。

この原価率は、ライフネット生命が、2008年に公開した事例がありますが、ほとんどの会社では、現在（2012年7月5日）でも公開していません。ライフネット生命が公開して以降、原価率・純保険料の定義方法、公開の是非など議論が沸き起こりましたが、完全公開の方向には進んでいません。

そのため、純保険料・予定利率・手数料などの正確な定義は、はっきりしていない面があることについては、ご承知おきください。

「支払った保険料の使われ方：生命保険の値段のうちわけ」の続きを読む

生命保険を真剣に検討するには、保険会社の言うことが正しいかどうかを判断するための情報が必要です。データは、都合の良い部分だけを取り出すことができるため、幾つかの角度から検証を行うことが大切です。

例えば、1世帯あたりの平均貯蓄額が1,664万円というデータがありますが、平均値を下回る世帯が67.9％と約7割を占めているように、全員が保有しているわけではなく、一部のお金持ちが平均を引き上げているのです。

生命保険についても死亡率データや入院時の日数や費用のデータなどと併せて見ていきましょう。

また、データの取得元などにより数値などが異なるケースもあります。

データは、生命保険文化センターの平成22年度生活保障に関する調査が出典です。

生命保険の加入率

生命保険の加入率は、男女とも80％近い数字です。外国との比較データを調べると下記の記事が見つかりました。

「日本人の生命保険加入率や加入額のデータ」の続きを読む

寿命が伸びることで、死亡リスクより長生きをすることのリスクが大きくなってきました。 病気やケガをしたときに必要なお金・介護に必要なお金。長生きすればするほど、お金が必要になってきますね。

ここでは、病気やケガなどで入院をした時や、生命保険・医療保険の参考となるデータをご紹介します。

データは、生命保険文化センターの平成22年度生活保障に関する調査が出典です。

別の記事では、生命保険の支払い平均額や死亡率データを紹介しています。

入院日数の平均

病気やケガで入院をした事がある方はご存じですが、下記のデータを見ても入院日数は二週間以内（14日）が62.3％を占めており、1カ月以上の長期入院になるケースは14.3％と多くはありません。

入院をしたことのない方は、映画やドラマで見る長期入院をイメージするかもしれませんが、1週間以内で退院する可能性も高いのです。

「入院にかかるお金や日数の平均データを知ってから必要な医療保険を考えよう」の続きを読む

日本人は、世界一の長寿国です。長寿が生命保険の死亡保険金の支払金が少なくて済む理由の一つです。

特に生命保険や医療保険を考えるにあたって死亡率のデータが重要になります。

厚生労働省の死亡率表

具体的に何歳の時にどれ位、死ぬ可能性があるのかを見て、死亡リスクを確認しておきましょう。

この死亡率は、厚生労働省が公表しています。

「20代や30代は驚くほど低い日本人の年齢別死亡率のデータ。生命保険に入る前に考えましょう」の続きを読む