教育資金の貯め方その1：教育費について考えよう
教育資金の貯め方について学ぶ前に、まず、教育費（相場目安）がどれくらいかかるかを確認しておきましょう。
次に考えて欲しいことは、一億総中流社会を目指すのは、少し難しいということです。もはや、給料が自然に上昇していく時代ではなく、教育費は、経済力による格差が反映される世界です。
国公立学校と私学で、必要となるお金は、倍以上の違いがありますので、自身の家庭環境・経済状況・子供の適性を見て、どのような道を進ませるのか？子供自身が進むための手助けをするのかを決めていく必要があります。
大学進学率の推移
大学進学率の推移をみると、年々、上昇していることが分かります。昔を見ると1980年代の大学進学率は、26.1％と全体の約1/4の進学率でしかありません。
親が大学を出ていると子供にも大学（それもよりいい大学）へ進学してもらいたいということは人情です。
しかし、このまま進学率が上がると全員が大学に行くことになりかねませんが、本当にそれでよいのか考えても良い時期ではないでしょうか。
大学進学率
・1960年は、全体：8.2％、男性：13.7％、女性：3.0％
・1980年は、全体：26.1％、男性；39.3％、女性：21.0％
・2000年は、全体：39.7％、男性：47.5％、女性：31.5％
・2009年は、全体：50.2％、男性：55.9％、女性44.2％
リスクピラミッド
教育資金に限らず、お金を貯めるには、リスクをどれだけ取るかを決めます。 ハイリスク＝ハイリターン、ローリスクーローリターンの中で、自身のリスク許容度をまずは、考えてください。
元本保証以外の金融商品に投資するか否か
元本保証以外の金融商品に投資するかしないかを決めてください。もし、自分の資産を一切、減らしたくないと考えるなら、積立貯蓄・定期預金など元本保証の金融商品一択です。
金融商品相談では、投資信託や株式は、元本割れのリスクがあるものの、ハイリターンが期待できることから、預貯金60％、投資信託20％、株式20％といった分散を勧められることがあります。
確かに金融商品の教科書では、そう書いてあるのですが、現実には、そう上手くいくとは限りません。特にバブル崩壊以前に推奨されていた資産運用方法は、今は、上手くいかない事の方が多いのです。
特に、教育費という性質上、知識や経験の少ない人に、リスクの大きな金融商品はすすめられません。
教育費という点からは、積立貯蓄や定期預金のように、毎月、確実に貯めていく金融商品を使った方が安全です。ネットバンクを利用しての貯金は、一般の銀行より利率が少し高いため、おススメです。
知識や経験を持っていて、リスクを取っても良い場合には、株式・投資信託・FXなど様々な金融商品を選ぶことができます。
その際には、リスクがあることを理解した上で、徹底してリスク商品につきあいましょう。
